これからは未来信託
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ブログ

2022.05.27

水の文化

 「水の文化」
僕が大学生の頃、一般教育で受講した科目です。
もう、20年前になりますが…

当時は、水道の蛇口を回せば、綺麗な水が出てくるのが「当たり前の事」と
思っておりましたが、「水」には、文化があるように、この「水」が貴重な国の資源です。

京都、平安京が数千年もの間、都であり続ける事が出来たのは、京都には、かつて「琵琶湖」の水量の
数倍とも言える豊富な地下水があったからです。

奈良、平城京が疫病の蔓延等で、長く続かなかったのは、この「地下水」の存在が大きく影響していると、
研究結果にございます。
現在でも、京都には銭湯がたくさんあり、その水源は地下水と言われており、「井戸端会議」という言葉も
近所の一つの井戸の水を共有していて、その集まりを「井戸端会議」と言われるようになったようです。

しかし、この京都の豊富な地下水も「地下鉄」「高層マンション」の建設等により枯渇しており、
有名な神社の池の水が全くなくなってしまったという現象も起きています。

この我々が当たり前の日本の水道制度も折り返し地点になるようで、
水道管の老朽化により、破裂したり、大きな水道管の取り換え工事が必要な時期と言われております。

また、気候変動により、ダムで水を貯める貯水事業も見直す必要があるようです。

日本には、梅雨の季節の雨で水を貯めて、夏に備えるという発想でしたが、
この気候変動で、その予測も難しくなりつつあります。

今日、現在でも、四国や関東地方は、線状降水帯により、災害レベルの雨が降っています。

歴史上、国を治める事に成功した偉人達は、まず、「治水事業」に成功しております。

「水」とあと、もう一つ貴重な資源について、後日お話したいと思います。

やはり、日頃から節水に心掛けたいものですね。

2022.05.26

マスク着用の場所と今年の夏も酷暑の予想

 インドでは、熱波で気温が50度近くになっているようです。

日本も今年の夏の予想される暑さは、昨年並みかそれ以上、と天気予報で報道していました。

皆さん、昨年のマスク着用して、気温が40度近かった一年前の夏を覚えていますか?
コロナ感染が拡大して、岡山県にも8月は緊急事態宣言が出て、あの暑さでマスクをして、
息苦しかったのを覚えております。

今年は、マスクの着用もようやく、屋内、人が密集する場面以外では、外すことが推奨されています。

若い世代の方々の方が、マスク生活に慣れて、マスクをしない事が恥ずかしいようで、
「慣れ」は、やはり、習慣になり、「ただマスクをしない」だけでなく、「なぜ、マスクをした方がいいのか」
を、きちんと納得して、マスク着用をお願いすべきだったのだと思います。

今年も「酷暑」になると、熱中症に気を付けなければ、なりません。
いくら健康な方でも、脱水症状になり、熱中症になれば、命の危険があります。

それと、私の亡くなった祖母もそうだったのですが、ご高齢の方は、「気圧の変化」も
体調を悪くされる原因があるように思います。

かつての6月の梅雨は、「しとしと雨」でしたが、現在の雨は「ゲリラ豪雨」で、
急激に気圧が変化します。
人間も動物なので、おそらく、気圧の変化も体調に影響を及ばすのだと思います。

また、あのしんどい暑さの夏か、と思いますが、
くれぐれも、ご体調にはお気を付けてお過ごし下さい。

2022.05.24

アメリカの利上げにより、円安ドル高傾向・これからの中小企業の新しい資金調達法とは。

 アメリカのバイデン大統領が、来日し、昨日の記者会見では台湾情勢に、
思わず、バイデン大統領ご自身の本音が伺えた気がします。
(すぐに、ホワイトハウスの報道官で訂正しましたが)

ロシアのウクライナ侵攻により、中国が台湾に対して軍事介入する緊張感も
高まっており、国際情勢が緊迫しております。

やはり、この情勢にすぐに反応するのが金融市場。

「円安ドル高」の傾向にあります。

かつては、「円安ドル高」に、日本の経済に恩恵を与えていました。
大企業には、その恩恵が現在もあるようですが、「食料」「燃料」「資源」を
海外に依存している現在の日本には、大きな悪影響を与えています。

では、このコロナ禍で弱体化した企業、「円安ドル高」の悪影響を受けている中小企業の資金調達は、
どうすれば、良いのでしょうか?

実は、「民事信託」で信託受益権を活用した資金調達も可能になります。
「認知症対策」「空き家対策」「小さな事業承継対策」。

これらは、本当の信託の上手な活用をしていない状況です。
信託の専門家の頭もこの領域で思考停止しているのです。

20年前存在し得なかった、アメリカの「GAFA」と呼ばれる国家規模の企業体。
最近、よく耳にするテスラモータースの社長。
(テスラモータースが設立した時は、アメリカのGMなどは、「こんな会社に電気自動車など無理」と、
通常の考えの方からは、そっぽを向かれたようですが、ある個人投資家によって、芽が開きました)

マレーシア、シンガポールなど、新興国と呼ばれた国が多くの世界的な投資家が熱い眼差しを送っています。

これらの国も銀行に頼る間接金融から、世界の投資家に魅力的な成長戦略のある施策を提示して、
「信託」をかつようして、直接金融によって、大きく成長した国です。

資金調達と言えば、「金融機関による借入」を主とする日本は、やはり、周回遅れなのも
納得がいきます。