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 昨日の2月21日プロレスリングノア東京ドーム大会で、天才プロレスラー武藤敬司選手が引退されました。

38年間、日本だけでなく、世界中のリングに上がり、記憶にも記録にも残るプロレスラーでした。

本当にお疲れ様でした。

引退試合の相手は直前に決まり、新日本プロレスの内藤哲也選手を武藤選手が指名しました。

内藤哲也選手は、新日本プロレス時代の武藤選手に憧れて、プロレスラーになった選手のお一人です。

最後は、内藤選手が勝ち、武藤選手に引導を渡しました。

昔から知っている選手が引退されるのは、寂しいものですが、
脈々と武藤選手の『プロレスLOVE』の精神は、引き継がれています。

 「新型コロナウィルス」から「コロナ2019」と、名称が変わりました。

これは、おそらく、3月13日からマスク着用緩和、5月8日に5型類型の移行に
より、いよいよ、アフターコロナの時代を到来する感じが致します。

これからの日本の課題は、山積です。

・日本の領土問題
・超少子高齢化
・2025年問題
・国防問題
等々。

特に2025年問題に総称される、高齢化、労働力不足問題です。

あと2年もございません。

「誰かが何とかする」では、本当に今の日本での生活は、大変な事になります。

ご自身の会社、財産をこれから、「どのようにしていくか」を早めに考えて、対策をしておくべきです。

まずは、最初の一歩を幣事務所と一緒に歩み出しませんか?

ご相談、ご心配事がございましたら、ご連絡下さい。

 昨日の東京後楽園ホールで行われたプロボクサー試験に、
見事、キックボクシングから転向した、那須川天心選手が合格されました。

素晴らしい!

なんと、プロ試験のスパーリング相手は、日本バンダム級1位の選手でした。

このような事は異例で、プロ試験では、受験者同士がスパーリングするのが
通例ですが、さすがに、那須川天心選手の力量をみてボクシング協会も判断したのだと
思います。

日本のトップランカー相手でも、既に試合が成立してしまう天心選手。

やはり、格闘技の神童ですね。

4月にプロボクサーとしての初試合があるようです。

是非、プロボクサーとして「前人未到」の世界を見せて欲しいです。

 登記、遺言、相続、後見・・

これらの業務を依頼する際に司法書士の名前が挙げってくると思います。

しかし、依頼する時点で、どうしたいのか、ご依頼の方が「答え」を持って事務所に
いらっしゃる事が、現在、多い様に思います。

多くのご依頼者、国民の皆さまは、
「どこに、何をしたいか、今、何をすべきか、出来るのか?」
そのご心配で、相談に行けない方が多いと思います。

あるコンサル会社から表題の事について、書かれていました。

「これからは、ただ待つのではなく『自らお客様の課題を見つけ、解決する力』が
必要です。」

幣事務所は、開業当初から、だだ登記の依頼を受任するのではなく、
『提案力』と『選択肢のご提供』と『あらゆる専門家との連携』と『解決力』に
尽力して参りました。

その時代がもう来ていると思います。

『予防法務とリスクマネジメント』『早期相談、早期対策』を中心に
他の司法書士と違った視点でご提案させて頂いております。

『歯の治療』をたとえに、重症化したら、治療の時間と痛み、治療費と
色々なものを費やす必要が出てきます。

法務の世界も「何かあってからでは、結局は裁判所の判断を待つ」と言う選択肢しか
なくなります。

その前に、自らの望むカタチに近いものにしておき、
なるべく紛争リスクを軽減する対策がこれからは、必要です。

 SNSの発展、普及により誰もが情報発信をできる時代になって、
幾分か時間が経過しました。

かつては、テレビ、雑誌、新聞と言ったマスメディアが情報発信源でしたが、
いまや「インフルエンサー」と呼ばれる個人が発信する情報で「流行」が決まる
時代になっている様です。

手軽な上に、YouTubeで登録者数が増えれば、広告収入が入って億万長者になれる、
そんな時代です。

しかし、そのYouTube億万長者にも陰りが来ているようです。
そう、広告収入が著しく減少しているようです。
SNSの世界は流れが早いものです。

この容易さに隠れている、危険性があります。

それは、ネット上に写真や動画をアップすると半永久的に消せない事が
問題になっています。

「デジタルタトゥー」

若気の至りで、昔は終わっていましたが、
このSNSの世界では、数十年、数百年経っても消せない、

自分の過去に一生、責任を負わなければならない。

この事を強く、義務教育の時に教えるべきであると思います。

流行というものは、過ぎ去るものです。

欧米諸国では、人権として「忘れ去られる権利」が議論されています。

真にこの「デジタルタトゥー」を消去できる権利。

一度拡散してしまえば、良い意味では「影響力」がありますが、
悪用されると「脅迫」や「恐喝」といった犯罪の温床になります。

誰もがメディアを持てる今、手遅れにならないうちに、
日本でも議論すべきだと思います。